情報の種類と特徴

インターネット情報

まず課題文をじっくり読んで、条件や趣旨を把握しましょう。
こちらも参照：「情報を評価する」3.インターネット上の情報を評価する

新聞

新聞は、世の中で起こった出来事を報道する媒体ですので、時事的な問題を調べたい時に特に有効です。

全国的に発売される全国紙（朝日新聞、読売新聞など）、各都道府県などを中心として発行される地方紙（東京新聞、神奈川新聞など）、さらに専門の分野について扱った専門紙（日本経済新聞など）があります。
ただ、新聞社によって記事の取り上げ方や論調に差がある点には注意が必要です。客観的に情報を判断するためには、いくつかの新聞を読み比べるとよいでしょう。

新聞社は、自社のWebサイトにも記事を掲載していますが、本紙のすべての記事を無料で閲覧できるわけではありません。また、多くの場合、過去の記事は見られないか、有料となります。 図書館では、多くの種類の新聞を購読・保存していますし、主要な新聞の本紙の過去記事を検索できるデータベースも契約していますので、有効活用しましょう。

雑誌

雑誌は、ある周期のもとに継続的に発行される出版物で、定期刊行物とも呼ばれます。 雑誌に掲載された各記事や論文では、図書には載らないような、特定テーマに踏み込んだ調査や、最新の研究動向なども知ることができるため、レポートの執筆には重要な資料です。

雑誌は大きく一般雑誌と学術雑誌に分けられ、以下のような違いがあります。

一般雑誌は、商業目的であるために、読者を引き付ける誇張や偏向があったり、時には裏付けの不確かな記事が掲載されていたりする場合もあるため、レポートでは、なるべく学術雑誌の記事を利用することが望ましいと言えます。ですが、『週刊東洋経済』『日経サイエンス』といった、どちらかというと一般雑誌に分類される雑誌でも、レポートで参考になる専門的な記事が掲載されているケースもあります。また、学術雑誌の記事であれば100%信頼できる、というわけでもありません。学術雑誌の評価については、「情報を評価する」2-3.雑誌の評価を調べるで解説します。

図書

図書は、出版されるまでに概ね1年程度を要しますので、速報性には欠けますが、あるテーマに関する情報を体系的に知りたい時にはとても有効です。

出版までに時間がかかる分、編集者による細かなチェックも経ており、内容の信頼性が高いと言える媒体です。

執筆者は、研究者や専門家、ジャーナリストやライター、タレントなど様々ですが、レポートで利用する場合は、そのテーマについて専門性の高い執筆者かどうかを見極めることが大切です。
レポート作成や学習のためには、まず教科書として指定されたものや参考図書として紹介されたものを読みましょう。教科書や参考図書は、その分野における基本的な用語や概念を解説することを目的として編集されているため、学習に必要な情報を体系的に得ることができます。

辞書・事典類

辞書は、ある事柄についての用語の意味や概念の定義が、事典は、さらに歴史的経緯、研究史や現状などについて簡潔に解説されたものです。事典類には、その分野の専門家たちの議論や検証を経て、明確になった事実が掲載されているため、発行まで時間はかかりますが、非常に信頼性の高いものと言えます。

事典のうち、広く一般的な主題・年代・地域についての言葉の意味や背景情報を調べたい時は、百科事典を用います。主なものに『世界大百科事典』『日本大百科全書（ニッポニカ）』『ブリタニカ国際大百科事典』があります。
特定の分野やテーマについての専門的な用語や事柄などを調べたい時は、専門事(辞)典・便覧・ハンドブックを用います。『経済学大辞典』『国史大辞典』『法律学小辞典』『ニューグローブ世界音楽大事典』『化学便覧』『ステッドマン医学大辞典』などがあります。

公的資料

日本における国会や海外の議会資料、法令、裁判所記録、行政報告（白書、調査報告、年報など）、統計など、公的機関において作成される資料群があります。多くはオンライン公開されていますが、一部しか公開されていないものや、過去分は冊子のみのものもあります。
これらは信頼性の高い資料のため、レポートなどでの客観的な根拠として有用です。

統計資料

公的な統計は、国や地方自治体などによって作成され、政策や方針を決定するための根拠として利用されています。調査結果はWebサイトや冊子で公表されます。計画的・継続的に作成されるものが多いため、経年比較を見やすくなっています。 統計を探す主なツールには以下などがあります。

• e-Stat（政府統計のポータルサイト）
• 『日本統計年鑑』（総務省統計局）
• 『世界統計年鑑』（国際連合統計局）

白書

白書は、各省庁が所管分野の行政活動・問題・展望等を国民に周知するためにまとめた年次報告書です。

例）『経済財政白書』『子供・若者白書』『情報通信白書』など

冊子体の他、e-GOVポータルなどでオンライン公開もされています。 多くの白書の中で主要な図表をまとめた『白書の白書』や、項目ごとの掲載箇所がわかる『白書統計索引』などを使って調べることもできます。