紙媒体資料を電子化する傾向は世界的に留まることを知らないようである。本学メディアセンターでも，電子媒体資料の導入件数は増加する一方である。例えば，平成13年度には購入している電子雑誌のタイトル数は延べ8,576誌であったものが平成15年度には18,382誌と2倍以上の伸びを示している。全メディアセンターの図書費に占める電子媒体資料の割合は約15％前後で，世界の主要な大学図書館とほぼ同じ比率となっている。しかしながら，電子媒体資料，特に電子雑誌の導入には次のような問題点もある。それらは，1）大部分の出版社が電子雑誌と冊子体の雑誌の両方を発行しているため，販売価格が高額に設定されていること，2）電子化技術が資料の長期保存に耐えられるかどうか未だ結論が出ていないこと，3）電子雑誌のアーカイビング機能が保証されていないこと，4）冊子体そのものが重要視される分野があること，などである。1）から4）までは相互に関連し合った問題であると言えよう。即ち，長期保存やアーカイビングの問題が解決していないため，また，電子媒体だけでは困る利用者が現実にいるために，出版社としても冊子体の刊行中止に踏み切れないでいるのではないだろうか。情報資源の長期保存に最も適しているのは冊子体であり，電子化技術には未だ充分な歴史がないことも事実であり，それを補完するためのアーカイビング機能は国としても大学としても不十分なままである。世界の先進的な動向に目をあてると，既に国立図書館や主要な大学図書館では，国もしくは地方レベルでのアーカイビング機能を保持しているところも出てきている。また，大手出版社の中に，図書館側のこうした意向に積極的に応えようとする動きが見られるようになってきている点にも注目すべきであろう。

　電子媒体資料が印刷媒体資料と並行して発行されているために価格が高額に設定されているという問題は既述した通りであるが，高額な価格を何とか低く設定しようとして，図書館間コンソーシアムを設置する動きが盛んなのも最近の図書館界の特徴と言えよう。国立大学図書館協議会（現国立大学図書館協会）がタスクフォースという呼称でコンソーシアム活動を開始したのを皮切りに，日本医学図書館協会，日本薬学図書館協議会などの特定主題領域の図書館コンソーシアム，そして圧倒的に数の多い私立大学図書館でもコンソーシアム活動が行われるようになってきた。電子媒体資料の導入実績の多い本学メディアセンターもコンソーシアムへの参加は避けて通れないところであり，私立大学図書館コンソーシアム活動や日本医学図書館協会のコンソーシアム活動に積極的に関わっている。ただし，現段階では，多数の図書館が集まって電子媒体資料を低廉で購入しようとする動きだけが突出している状態である。つまり共同購入の面だけが目立つのである。電子媒体資料という新しい情報媒体に対しては，出版社を始め代理店，図書館，利用者がそれぞれの立場で戸惑っていることは事実であろう。図書館コンソーシアム活動は，このように未だ市場流通性の定まらない媒体をどのように適切に定着させたら良いのかを考える場を提供するものであってもよいのではないだろうか。例えば，電子媒体資料をより低廉に供給するための方策として，地域，国レベルでのアーカイビングのあり方を検討したり，電子媒体資料の契約方法の適正化を検討したり，電子化情報の長期保存可能性を検討したりすることを，コンソーシアム活動の一環として捉えることはできないだろうか。

　電子媒体資料が数多く出回るようになったので，図書館は長年悩まされてきた書庫スペースの確保という難題から解き放たれたのかというとそうもいかないようである。元来研究領域の中には，資料そのものを手にしないことには研究にならない分野もある。また，各図書館で保有する必要はないであろうが，最低限地域もしくは国のレベルで電子情報のアーカイブが担保されていないことには，情報を利用する立場からすれば電子媒体資料だけでは不安でたまらないであろう。つまり，電子媒体資料は今後も増え続けるであろうが，印刷媒体資料が無くなってしまうという事態はやにわには考えられない。したがって，図書館は相変わらず一定規模の書庫を確保する努力を続けざるを得ない，ということになろうか。このような前提をつけようがつけまいが，本学メディアセンターの書庫状況は極めて深刻である。個々のメディアセンターの書庫は，数字上それぞれの蔵書を収容できる状態にはない。全メディアセンターで見ると，既に400,000冊以上も収容能力をオーバーしているというのが実情である。昨年9月にメディアセンターは，全所長，事務長が集まり，書庫の深刻な状況を打開すべく，「全塾書庫問題検討委員会」を立ち上げた。以後半年余の間協議を重ね，本年3月に，この委員会は塾長およびメディアセンター担当理事に対して，20年後のメディアセンターには200万余冊を収容できる書庫棟の設置が必要であるという要望書を提出した。望むらくは塾当局が，この要望を，例えば創立150年事業の柱の1つに据え，実現の方向性をつけてもらうことである。
　大学が独自に保有する学術情報資源をデジタル化し，これを組織的に国内外に発信していこうとする動きが盛んである。本学メディアセンターも，国立情報学研究所から同研究所のメタデータ・データベース事業への情報提供を求められたり，海外の画像データベースに対してデータを提供する準備を進めたりしている（後述）。こうしたメディアセンターの動きとは別に，本学では既にHUMI（HUmanities Media Interface）プロジェクトを実施した実績を持っているばかりでなく，デジタルコンテンツを作成するためのDRM（Digital Research Museum）研究機構も存在し，限定的ではあるが，機構としての実績を残してきた。今年に入って，本学は，文部科学省の科学振興調整費による委託事業を獲得することに成功した。この委託事業を推進するために，本学はデジタルメディア・コンテンツ統合研究機構という組織を新たに立ち上げ，デジタルコンテンツのデザイニング，セキュリティ基盤の構築，標準化といった研究的側面はもとより，デジタルコンテンツの作成から発信に到るまでの運用的側面をつかさどることを意図している。この場合，メディアセンターを始め，既に先行してデジタル化事業に取り組んできた本学全体の実績を同機構の手により正確にアセスメントすることが先ず肝要なことではないだろうか。そうすることによって，本学のデジタル化事業の実績と実態を把握することができ，無駄な投資を避け，行き詰まった事業展開に活路を見出すことが可能になるのではないか。本学メディアセンターとしても，今後は同機構との間で積極的に情報を共有していくことが必要であろう。

　わが国の学術情報資源が国際的な舞台で広く流通するように図ることは，わが国の図書館界にとって重要な意味を持っている。一昨年本学メディアセンターは，世界の主要な大学図書館や博物館など160機関で構成されている研究図書館連合RLG（Research Libraries Group, Inc.）のジェネラルメンバーに加盟した。RLGのジェネラルメンバーは，わが国はもとよりアジア諸国の中でも本学メディアセンターだけということである。RLGはRLINと呼ばれる総合目録（2002年現在4,200万書誌を掲載）を保有している。この中には日本語の書誌も含まれているが，本学メディアセンターが加盟する以前にはメンバーが存在していなかったため，RLINに登録されていた日本語書誌レコードはわが国のベンダーから提供されていたものである。今後は本学メディアセンターで受け入れた書誌レコードを本総合目録にアップロードしていくことになる。現在テストデータをRLGに送り，技術的な詰めを急いでいるところである。
　RLGにはもう一つユニークなデータベースがある。RCM（RLG Cultural Materials）と呼ばれるもので，文化財画像データベースである。これに対しても，本学メディアセンターでは，図書館の歴史的な写真のデータベースを送ることを企画し，既に全写真タイトルの英訳を完了している。現在はRLG側で本登録の手続きを進めているところである。このようにRLGのメンバーになるということは，それぞれのメンバーが協力して情報を提供し合うことが求められているのが特徴で，一方的に情報を享受するだけのものではない。貢献すべきことはどんどん実施していく必要がある。今後は，RLGの本部組織と提携しつつ，本学が中心になって，メンバー機関数を増加させ，わが国の多くの図書館が国際的な舞台で活躍できるよう図っていくことも大切なことではないだろうか。

　本学メディアセンターの実施している国際的な活動には，他に図書館職員の交換プログラムがある。現在は，カナダのトロント大学図書館との間で交換協定を結び，職員の相互交流プログラムを実践している。昨年本学から初めて職員をトロント大学に6ケ月間派遣したのを皮切りに，本年度は双方で職員を派遣し合うことになっている。このような交流プログラムを通じて，本学メディアセンターの多くの職員の国際的な感覚を高めていくことが望まれている。