1　序
　1997年に米国国立医学図書館（以下，NLM）は世界中でさまざまなインターフェースで使われている生物医学文献の書誌データベースMEDLINEをインターネットに無料公開した。PubMedの始まりである。主に英語圏の話ではあるが，一般市民にとっても医学・医療の専門データベースが身近なものとなった。また，NLMは2000年にNational Institutes of Healthの施策から，生物医学文献全文の無料電子アーカイブPubMed Centralを学会の協力のもとに構築した。わずか2誌から始まった全文アーカイブであるが，現在では470誌を超えている。PubMed Central収録全論文の4分の3はPubMedに索引されており（参考文献1），フルテキストアイコンをクリックするだけでリンク先のPubMed Central中の全文をパソコン画面に表示できる。
　わが国においても，医学研究者や医師を始めとするライフサイエンスに関心のある人々にとってPubMedは重要な情報源である。それは単なる書誌データベースの域を超えた総合プラットフォームであり，エンドユーザーに便利な機能を次々と開発し，時代を先取りして発展し続けている。国内のデータベースへ与える影響も大きい。
　1980年代，大学医学図書館で書誌データベースの代行検索時代を経験してきた筆者にとっては，検索内容に関する利用者とのインタビューは日常仕事であった。しかしながら，データベース検索がエンドユーザー志向を強め，研究者自身が自分のパソコンで検索し全文までもリモートアクセスで入手する時代に突入している今，以前ほど来館しなくなった利用者との接点をいかに保って有効なサービスを提供し続けることができるのか，また，建物としての図書館の魅力は物理的なコレクションではなく，他の何に求めていくべきかについて考えることは多い。有効なサービスへのギアチェンジには，置かれた環境によって異なるアプローチや模索があることであろう。本稿はこのことへの答えを与えるものではないが，信濃町メディアセンター（以下当センター）のミッション達成のために，現在取り組んでいること，感じていることを述べさせていただく。

2　電子ジャーナルと図書館
　医学図書館にとって中核となる情報源は洋雑誌である。当センターの洋雑誌タイトル数の変遷を冊子と電子ジャーナル別に見ると図1のとおりである。電子ジャーナルはアクセス可能な全分野のタイトル数ではなく，ライフサイエンスに限定したタイトル数を表す。電子ジャーナルの大部分は洋雑誌であり和雑誌に比べて発行冊数，ページ数が多い。2005年契約以降，洋雑誌の講読契約を冊子から電子のみの契約へ積極的に移行してきたが，そのことは書庫面積の大部分を占めてきた洋雑誌コレクションの割合が徐々に後退しつつあることを意味する。医学研究者にとって魅力のある最新の出版物は物理的に存在せず，インターネットを通じて，多くは海外のサーバへアクセスして論文を閲覧し，ダウンロードしている。アーカイブについてもオープンアクセスの進展やライセンス契約によって，電子的に入手可能な範囲が広がっている。研究者が図書館へ出向く理由が益々希薄になってきた。図書館から白衣姿の来館者が減り，逆に学生はパソコン利用お目当てもあって昔よりも来館者が増えている。このことから図書館の空間は個人向けに完備された情報環境や，くつろげるソファーなどのアメニティ重視のコーナーへ置き換わっていくであろう。そのためにも，冊子を収容する書架の占有スペースを減らす必要があり，保存庫としての山中資料センターの第二棟が強く望まれる。
　サービスカウンターへ目を向けると，来館あるいは電話や電子メールで問い合わせてくる質問のかなりの部分が電子ジャーナルアクセスに関するものである。従来の冊子中心の利用でも未着クレームや製本に関する質問は多々あったが，解決に日数がかかることは了解事項であり対応には慣れていた。一方，電子ジャーナルの場合，何らかの理由でアクセスに不具合が生じた時，契約，サーバ側の設定，ネットワーク環境，パソコンの条件など影響を与える要因はさまざまでありかつ流動的である。原因の切り分けから始まって最終解決に至るまで，一定のパターンでは済まされない解決プロセスとなる。さらに，使えて当然と思っている利用者には緊急を要するケースも多い。適宜，必要な情報を共有し担当窓口へ誘導することで対応しているが，サービスカウンターの前線では今までと異なるタイプの質問が増えることとなり，綜合的な判断，臨機応変な対応が求められている。スタッフの育成も一次対応，二次対応別に組み立てていく必要がある。
　一方，雑誌の講読を維持するための予算確保は古くて新しい問題である。シリアルズ・クライシス，つまり外国雑誌価格高騰による雑誌コレクション維持の危機が叫ばれて久しい。大学として解決策を見いだす努力が続いている。次の世代の商品価格モデル，妥当性のある価格を求めて出版社との交渉を重ねることになろう。

3　コンシューマ・ヘルス・インフォメーション
　慶應義塾大学病院においてもコンシューマ・ヘルス・インフォメーション実践の場として，院内に健康情報エリア（仮称）を開設することを当センターから提案し，医学部および病院の承認を受けた。医師，看護師，薬剤師，栄養士，各種技師，医療連携室，医療事務室ほか，院内種々の専門家とのコラボレーションによる開設準備が始まっている。薬待合いの一隅に作る情報エリアは，外来患者とその家族を主な利用対象としている。従来，当センターではサービス対象としてこなかった集団であり，新しい分野へのチャレンジといえよう。
　消費者が守られている米国においてはPubMedの無料公開や，同じくNLMが一般市民を対象に構築した健康情報WWWサイトであるMedlinePlusに見られるように，国の施策としても情報提供が推進されている。MedlinePlusの一部に日本語訳がついて公開されるなど（参考文献2），我々も恩恵に預かっている。わが国の場合，病院，患者図書室，公共図書館，医学部図書館，患者会，個人的努力，あるいは地方自治体レベルで少しずつ患者や一般向けの健康情報提供活動の輪は広がりつつある。その中で先進的な患者図書室の活動を手本としつつ，我々の置かれた環境で最善を尽くしたい。
　1990年代以降，臨床研究の関心事である「根拠に基づく医療」“Evidence-based Medicine”（以下EBM）は，1）リサーチからつくられる「エビデンス」，2）診療の「場」，3）患者の「好み」の三つからなり，意思決定がなされると定義される（参考文献3）。EBM推奨者たちの表現を借りると，“EBMとは，研究結果からの最善のエビデンス（research evidence）と，臨床的な専門技能（clinical expertise）および患者の価値観（patient values）を統合するものである”（参考文献4）。患者への健康情報提供はEBMを支える大切な一面を持つ。医療現場と図書館との関わりが，今までにない角度で芽生えつつある。

4　三四会員向けアウトリーチおよび関連病院との連携
　三四会は慶應義塾大学医学部卒業生および慶應義塾大学病院の医師を中心とする会員組織である。年会費を払うことで大学病院を離れても会員であり続ける。会員数は約9,500名である。当センターでは従来より，現職者との分け隔てなく可能な限り同様のサービスを三四会員へも提供してきたが，新着棚から洋雑誌が消えていくにつれて，来館してもその場で雑誌が読めないなど，不都合が目立つようになった。このことへの打開策として1）電子リソース専用パソコンの設置（2007年6月），2）オンライン申込み，郵送配達による文献複写お届けサービス（2007年7月）を実施した。文献複写お届けサービスは申込み文献がキャンパス内，塾内，山中資料センター，国内，海外のいずれにあっても取り寄せ可能な限り手配し，希望の場所へ郵送するものである。「お届け」によって，サービスの提供者と受け手の接点を我々図書館サイドから利用者のいる位置へとシフトする試みである。このアウトリーチサービスは開始後1年間で379件，延べ117人からの申込みがあった。件数として決して多くはないが，今後，広報にも力を入れて利用を伸ばし，いくらか収益への貢献も期待したい。また，件数が増えればより簡便な支払い方法で済むような改善も考えたい。
　もうひとつのアウトリーチは関連病院との連携によるサービスである。慶應義塾大学病院には関東地方中心に約100ほどの関連病院が存在し，慶應義塾大学医学部卒の研修医，専修医，勤務医が多数働いている。研修中の医師への研究支援は医学部として重要な使命であり，それの達成のために電子ジャーナルを含む電子リソース契約上の連携体制を模索中である。

5　コラボレーション
　最後になったが，利用者との接点を求めて何をすべきか，どんな関り方があるのかを考えたい。
　従来，図書館は主要な利用者である医師，研究者，各種技師たちとの関係を求めて，協議会，図書委員会，電子リソース活用講座などのセミナーなどを通じて，あるいは，頻繁に来館する利用者から直接，彼らの意見を聞きフィードバックを得てきた。ごく一部ではあるが，図書委員を個別訪問して資料への評価を求めたり，図書館への要望を聞くなど，リエゾンライブラリアン的な動きもあった。しかしながら，今日，来館する医師，研究者は減る傾向であり，彼らの情報入手に関わる行動パターンを観察できる機会が減っている。益々多忙を極める臨床医相手では，日常的に連絡が取れる体制も作りがたい。
　また，重大な決定をする際にはアンケート調査やインタビューを行うが，単発的に行っているものがほとんどである。2008年秋に慶應義塾大学各キャンパスで実施予定のLibQUAL調査は今までにない標準手法のものであり，その意味では他大学比較ができることが利点である。
　以上のような従来の方法も見直しながら，新しい動きとしては，コンシューマ・ヘルス・インフォメーションの項で述べたように，院内の医師，技術・事務系職員とのコラボレーションがある。共通の目的のもとに協力的に事業を展開することとなり，この経験によって相互理解が進み，良好な関係が持てることを期待したい。またメディアセンター本部および三田メディアセンターとのコラボレーションによる企画もある。三田メディアセンターの所蔵する数々の貴重書，古典を材料にした動画（フラッシュ）による展示，150年記念事業と連動させた企画などを健康情報エリア内に検討している。キャンパスを越えたコラボレーションをメディアセンター間で進める良い機会ともなった。
　一方，学生への情報リテラシー教育の拡充，新たな展開も昨年以降，進展している。2008年度は医学部3年生の自主選択科目において，これまでの医学文献情報演習だけではなく，全員参加の必修枠を図書館に任せられた。また，昨年に続き，自主選択科目の別枠で，EBM入門の検索部分の担当依頼もきている。EBMの実践は5つのステップからなる。ステップ1）臨床上の疑問点を抽出する，ステップ2）最善なエビデンスを見つけ出す，ステップ3）批判的に評価・吟味する，ステップ4）批判的な評価と，臨床上の技能，および患者固有の価値観などを統合する，ステップ5）上記ステップの結果を評価し，改善を探求する。このうち，ステップ1とステップ2についてを我々が担当し，3以降を教員が担当することとなる。また，看護医療学部および健康マネジメント研究科の学生への情報リテラシー教育も教員との連携によって教育課程に合わせた新展開を迎えている。このように，教育上のコラボレーションも起きており，授業を通じて医学部および看護医療学部学生との密なコンタクトが持てることは，将来的にも利用者であり続ける可能性の高い学生であるだけに，より良い関係を保つことが期待できる。
　キャンパスを越えて，学内・学外に関わらず，同じ目的に向かって協力できる人を発見してパートナーとしていく。互いのノウハウを結び付けていくことで従来できなかったことを可能にしていくような利用者や関係部署とのコラボレーションは図書館が開かれた存在として活動する上で大切な切り口であろう。

6　終わりに
　「21世紀の我が国を，すべての国民が健やかで心豊かに生活できる活力ある社会とするため，壮年期死亡の減少，健康寿命の延伸及び生活の質の向上を実現することを目的とする『21世紀における国民健康づくり運動（健康日本21）』」に見られるように，人種，民族を越えてすべての人にとって健康は大きな関心事である。
　聖書の一節に，「エルサレムにある羊の門のそばに，ヘブル語でベテスダと呼ばれる池があった。そこには五つの廊があった。その廊の中には，病人，盲人，足なえ，やせ衰えたものなどが，大ぜいからだを横たえていた。彼らは水の動くのを待っていたのである。それは，時々，主の御使がこの池に降りてきて水を動かすことがあるが，水が動いた時まっ先にはいる者は，どんな病気にかかっていても，いやされたからである。」（ヨハネによる福音書5章2〜4節）とある。この聖句にある地名ベテスダ（Bethesda）はNLMを含むNational Institutes of Healthの諸機関が位置する住所でもある。これに続く聖句は，38年間病気に悩んでいる人を救ったイエスキリストのことば「起きて，あなたの床を取りあげ，そして歩きなさい。」であり，信じた病人はすぐにいやされたと書かれてある。健康でありたいと願う人々のために間接的かもしれないが，真に助けとなるサービスを我々も目指したいものである。