1．はじめに
　昭和47（1972）年，工学部は現在の矢上キャンパスに移転し，その際松下幸之助氏の全面的な資金援助により松下記念理工学図書館が建設され，理工学メディアセンターの前身である理工学情報センターは発足した。研究・情報センターが発足した1970年当時の工学図書館長であった高橋吉之助先生は，新たに発足する情報センターの目的を「まず，工学部の研究，教育プログラムの遂行に奉仕し，次にのべるような各種サービスを実施することによって教員をはじめとする研究者の情報収集を助け，他方学生の勉学意欲を刺激し自学自習の場を提供し，かつ学外利用者の便宜をはかること，すなわち理工学に関する研究用，教育用，公共用の三機能を併せ果たす専門図書館となることをその目的としたいと思う。」（参考文献1）と述べている。ランガナータンの図書館5原則が常に引用されるように，図書館の存在理由とは時代を経ても本質的に変化するものではないだろう。
　しかしながら，このおよそ40年間に技術革新が進み，そのことによって利用者行動も学術情報流通も大きく変化してしまった。研究・教育・学習そして医療を支えるという慶應義塾の大学図書館の使命は変わらないものの，確実にその変化を把握して，少なくとも近未来の図書館の「あるべき姿」を構想できなければ，その経営は発足当時とは違った意味において困難が伴うと思われる。
　一方，時代とともに図書館員は6キャンパスの中の1つの図書館のスタッフとしての役割を担うばかりでなく，慶應義塾大学全体としての役割，あるいは，図書館員だけでなく広く大学に働くものとして異なる役割を果たすようになってきた。筆者もほかの多くの図書館員と同様に，理工学メディアセンターの責任者としての役割を果たしながら，全塾的な活動として，利用者調査ワーキンググループ（利用者調査WG）の主査として図書館評価に関わる活動を行っている。また，湘南藤沢キャンパスでは情報リテラシー教育の一環として授業を主導している。
　本稿では筆者の3つの役割において，現在の大学図書館が抱える変化に対応するための課題とその解決に対する試みから，近い将来の図書館業務のあり方や役割について考えてみたい。

2．理工学メディアセンターにおける緊急課題とその解決
　理工学メディアセンターにおける最大の問題はなんといっても，利用者ことに教員・大学院生が研究のために欠かすことのできない電子ジャーナルの契約の継続が危ぶまれることである。図書館予算の約8割は電子ジャーナル，データベース，プリント版の雑誌に費やされているが，毎年繰り返される異常ともいえる出版者からの一方的な値上げ，購読規模維持という契約条件，コンソーシアム活動の行き詰まりがある一方で，電子ジャーナルは，研究基盤として最も重要なもので，継続ができなくなることがおこるとすれば，直ちに慶應義塾大学の競争力や国際化に大きく影響するため，単純に継続を中止することはできない。このため，電子ジャーナルのみの契約とし，購読誌の削減，データベース契約の打ち切りなど対処療法的な対応を行ってしのいできたがもはや限界といえる。このことへの対応は学術情報流通の仕組みの変革のための国家レベルの対応や，効果やスピードについては疑問も残るがオープンアクセスやリポジトリへの積極的な取り組みも検討に値するかもしれない。
　こうした長期的な対応を行う一方で短期的には引き続き予算内でなんとか継続を維持するために粘り強い交渉を続けるほか，再度コレクション評価を行うことにより無駄をなくし，当面の収集方針を明確にすることによって，予算の最適な使い方を検討したいと考えている。何かを実現するためには，何かをやめるという決断も時には必要であろう。ちなみに，今年度実施している蔵書評価はリスト法と呼ばれ，同規模専門図書館の蔵書リストを基本リストとして比較し，さらに利用状況を加味して蔵書評価を行うものである。調査途中のため部分的な結果ではあるが，一般図書のうち過去5年間の貸し出し回数0の和書は18.1％，洋書は81.8％で，洋書の大部分を占めているのが継続図書であることから，洋図書の継続見直しや購入方針を見直すことができるのではないかと考えている。理工学メディアセンターでは，資料を知り尽くしたベテランの図書館員によって蔵書調査が行われた実績がある（参考文献2）（参考文献3）（参考文献4）。現在はテクニカルサービスが本部に集中しているため，地区での担当者の育成は困難な状況であるが，一方ある程度経験をつんだ図書館員が地区に配置されるため，再びこうした調査活動を行ってもらうことが可能なのである。
　このようにコレクション全体をマネジメントできる力を備え，さらに電子ジャーナルなど契約交渉を戦略的に粘り強く行える能力も必要である。図書館員の能力として欠かせなくなるものは，分析力や，問題解決能力，説明力，プレゼン力，交渉力などいわばビジネスにおいて要求される能力かもしれない。

3．利用者調査WGの活動
　メディアセンターではテクニカルサービス業務が本部に集約される一方，地区間の協力によって多くの業務が行われるようになった。委託化された業務も多く，新規専任スタッフの採用は抑えられている。予算もかつてのような増加はなく，ほぼ前年並みの予算が続いている。こうした中で，メディアセンターは中期計画2006―2010を策定し，現在その計画の実現に向けて業務を行っている（参考文献5）。
　この利用者調査WGは，PDCA（Plan，Do，Check，Act）から成るマネジメントサイクルにおけるC，すなわち点検・評価の部分を担うチームであると認識している。「あるべき姿」を正しい現状認識の上にたって捕らえるためにまず利用者を知る必要がある。そのための調査を行い業務の改善に結びつけるための情報を探し，改善のための処方箋を提案しなくてはならない。具体的には，2007年に1，2年生を対象とした，図書館を普段利用する学生と利用しない学生を対象にフォーカスグループインタビューを実施し，今期の中期計画の方向性の確認を行った（参考文献6）（参考文献7）。学生たちの学習行動について，図書館員に対するイメージ，また，学習の場所としての図書館について，彼らの思いを知ることができた。これらの結果を踏まえて各地区メディアセンターでは，具体的な改善が行われている。
　2008年度の利用者調査WGの行動計画は，LibQUAL＋®の実施である。調査期間は2008年10月6日から11月1日の予定である。LibQUAL＋®とは，北米研究図書館協会（Association of Research Libraries，ARL）とテキサスA&M大学が共同開発した図書館サービスの品質評価ツールである（参考文献8）（参考文献9）。世界中でこのツールを使った評価経験を持つ大学は約1,000校におよんでいるが，日本で実施するのは慶應義塾大学が初めてとなる。実施に向けて，2008年2月に私立大学図書館協会の助成を受け「図書館利用者を知る：LibQUAL＋®によるサービス評価」国際ワークショップ&シンポジウムを開催した。調査の概要について私立大学に限らず，図書館評価に関心を持つ図書館関係者との知識を共有することができたことにより，今後日本における評価活動に関するコミュニティ作りの第一歩となった。現在，LibQUAL＋®の翻訳が終了し，日本語版が確定した7月以降は，広報活動，協力依頼のメールアドレスの収集やテストなど，実施に向けてWGの活動は活発化している。
　しかしながら，LibQUAL＋®を用いることに不安がないわけではない。初めての調査であること，回答率，汎用性を追及した調査ゆえに慶應独自のカスタマイズができないことなど数々の問題が存在している。あるいは，この活動はいうまでもなく調査を実施することが最終目的ではない。この結果によって利用者を知り，図書館サービスの改善を行いさらに次の中期計画につなげることが目的である。結果をいかに読み込み，改善のための処方箋を出せるかどうかは，調査後の大きな課題である。また，評価の手法や分析技術は，もともと図書館員自身が自ら身につけ，組織内にその知識や技術を蓄え発展させなくてはならないものであるが，図書館業務の委託化と同様に人材育成という面では懸念が残る。そこでたとえば，短期的にはLibQUAL＋®の自由記入で入力されるコメントについて，大きな概念の分類は利用者調査WGが行い，現在メディアセンターに存在する委員会あるいは他のWGにコメントの分析を依頼することによって，スタッフ全体で問題解決に取り組むことができるのではないだろうか。こうしたことから，まず将来に向けて「アセスメントの文化」を組織内に生み出したい。もう一歩踏み込むとすれば，PDCAサイクルがRPDCAサイクルと表現されることもあるように（RはResearch），図書館における調査や評価を継続的に行うほか新技術の開発も含めた企画や研究開発を行う部署を置くことはできないだろうかと考える。

4．レファレンスサービスから情報リテラシー教育へ
　図書館の利用法，ビブリオグラフィク・インストラクション，文献情報の検索といった慶應義塾大学における図書館員による利用者教育は長い実績がある（参考文献10〜15）。こうした伝統を幸いにも引き継ぐことができたものの一つが湘南藤沢キャンパス（SFC）における「資料検索法」である。この授業は主にSFCのスタッフが中心的に進めているが，これまでに全てのメディアセンターからのスタッフがそれぞれの専門を活かして講義を担当してきた（参考文献16）。
　試行錯誤を重ね，授業の内容，授業の方法，課題の出し方，最終評価の方法に対し，5年を経て方向性が見えてきた段階である。
　この授業は，SFCのカリキュラムにおいては創造支援科目の中のナレッジスキル科目の下に位置づけられており，この授業の基本としている米国大学図書館協会（Association of College and Research Libraries，ACRL）の定める情報リテラシー教育の目標そのものと一致する。授業は，13週にわたり，問題の発見とそれを解決するために必要な情報を探し出すことを柱とし，データベースの使い方の説明はほとんど行っていない。数回の小テストの実施を指示しレポートを提出させ，出席を加味して最終的にSFCの基準に従って成績をつける。受講生は250人から300人程度である。
　この講義では学生たちの情報行動を垣間見ることができる。情報へのアクセスにはGoogleとWikiは欠かせない。このことについてはもはや良し悪しという見方はできない。情報リテラシー的な見方をするならば，情報の質を見極めることができるかどうかだけが問題だろう。授業の資料はすべてSFCの学事システムにアップする必要があり，タイミングが遅れるとすぐに反応があるほか，質問はメールで飛び込んでくる。授業は学期中に2回の評価を学生から受ける。
　こうした環境の中で，図書館員が90分の授業を担当することは，担当図書館員の教える努力ばかりではなく，それ以外のスタッフが情報リテラシー教育の重要性を理解し，業務分担を受け入れるという協力体制も必要である。一方，これまで資料検索法に関わってきた担当者の主たる業務であるレファレンスサービスは，量的にも質的にも変化している。少なくとも，信濃町および理工学メディアセンターにおけるレファレンスサービスは，受付件数が減り，質問の内容は圧倒的に文献の所在の確認とILLなど資料の入手に関する実務的な手続きがほとんどで，研究や学習の内容に立ち入ったものではない。そこで必ず突き当たる疑問は，「専門的なレファレンスライブラリアンを確保し育成することが，本当に将来に向けて現実的で必須なのだろうか？」ということである。大学は，社会に貢献できる人材を育成することが使命である。そこに欠かせないのが社会に貢献するために自力で情報を使いこなす人材を育成する図書館の存在である。図書館は，まず場所，資料，人的サービスを提供することによって学生の学習をサポートするのが基本的なサービスではないだろうか。そうであれば，現代的な人材育成に積極的に踏み込んだサービスをもっと真剣に考える必要があるのではないだろうか。筆者の一つの答えは「情報リテラシー教育」への貢献である。そのために，インストラクションを専門とするライブラリアンを育成したい。

5．おわりに
　ひとつの図書館の責任者として，大学全体の図書館の経営サイクルに関わる活動の主査として，またこれからますます発展が期待される情報リテラシー教育の主導者としてという筆者の3つの役割から，大学図書館あるいは図書館員の近未来を見据える報告をしてきた。これらの多面的な活動は，それぞれに重要で，現実的には時間の配分などに工夫を要することも多い。しかし，ほかの図書館員と同じように，筆者自身が図書館員として未来の図書館を形作っていくエネルギーの源となっていることは間違いない。
　慶應義塾創立150年を迎えるときにあたり，さまざまな知恵のもとに築き上げられてきたこの理工学メディアセンターで働いていることを誇りに思い，次の時代に夢を持って歩んでゆきたい。

参考文献
1）高橋吉之助．“工学図書館の将来像”．KULIC．No.1，1970，p.18-21．
2）舘田鶴子．“理工学メディアセンターの蔵書とその利用：蔵書・貸出統計から”．MediaNet．No.4，1996，p.57-61．
3）森園繁．“理工学情報センターの蔵書を作る―理工学部50周年を中心に―”．KULIC．No.23，1989，p.41-44．
4）舘田鶴子，三谷美恵子．“理工学メディアセンターの洋書コレクション”．MediaNet．No.6，1998，p.51-55．
5）慶應義塾メディアセンター．“中期計画2006-2010”．（オンライン），入手先＜http://www.lib.keio.ac.jp/jp/headquarter/pdf/midrange_plan2006_2010.pdf＞，（参照2009-01-19/修正2009-04-01）．
6）上岡真紀子．“慶應義塾大学における利用者調査の事例”．情報の科学と技術．Vol.58．No.6，2008，p.278-284．
7）浅尾千賀子，藤本優子．“利用者調査ワーキンググループ活動報告”．MediaNet．No.15，2008．
8）Association of Research Libraries．“LibQUAL＋®”．（online），available from ＜http://www.libqual.org/＞，（accessed 2008-07-31）．
9）市古みどり．“LibQUAL＋®の実施に向けて”．薬学図書館．Vol.53．No.3，2008，p.266-270．
10）渋川雅俊．“大学図書館利用者教育研究序説：「テキサス大学図書館利用者教育総合計画」を中心として”．Library and Information Science．No.16．1978，p.235-251．
11）市古健次．“学際的なセルフビブリオグラフィックインストラクション・ガイドの構築”．Library and Information Science．No.27，1989，p.131-142．
12）平尾行蔵．“大規模大学の大学1〜2年生に対する情報リテラシー教育とメディアセンター”．大学図書館研究．No.54，1998，p.32-42．
13）吉川智江．“理工学情報センターにおける利用者教育”．KULIC．No.22，1988，p.21-24．
14）酒井由紀子．“慶應義塾大学信濃町メディアセンターにおける情報リテラシー教育事例”．医学図書．vol.52（1），2005，p.42-48．
15）市古みどり．“大学図書館は学びに貢献できる？「KITIE」と「資料検索法」”．丸善ニュース．復刊2号，2008，p.6-7．
16）info-literacy@2008.（online），available from ＜http://info-literacy.sfc.keio.ac.jp/＞，（accessed 2008-07-31）．